フリマでAI人材は買えませんが、メルカリの「AI人材思想」は知ってて損しません。
2019.04.15

AI(人工知能)技術に注力し、提供しているアプリでも積極的にAIを組み込んだ機能を提供しているメルカリの取締役CPOの濱田優貴氏が、AI人材の採用を強化する中で同社がAIに取り組む理由や、フリマアプリ「メルカリ」の今後についてを語る。
AI人材の積極採用については「AIを作る人間と使う人間は今後分かれてくる」という考えがあり、「AIのモデルを作るためには専門性が必要だが、取得すべきデータの種類やプロダクトへの落とし込み方を考えるのはエンジニアでなくてもいい」としている。しかし、現状では「それを考えられる人材」は不足しているという。
求める人材像について濱田氏は、「エンジニアはAIに食わせるデータを作ったりする作業がほとんどなので、正しくAIを理解できる知恵のある人がいればAIが加速すると思う」と語った。
AI人材として機械学習エンジニア約20人、開発したAIをサービスに組み込む技術者約10人を抱えているメルカリは、4月には新卒約10人が入社し、10月に海外から新卒約20人が入社する予定。
また、ECサイトの登場によって、「商品の売買」は多くの人たちにとって身近なものになってはきたが、「売ることへのハードルはまだ高い。」と濱田氏は分析し、今後のメルカリは「売ることの簡略化」に注力することを説明。「売ることの簡略化」として既に取り組んでいることは、スマートフォンで写真を撮ると商品名やカテゴリー、ブランドなどを自動で表示してくれる機能の提供。(本、ゲーム、CDなど一部の商品分野では、販売金額まで提案してくれる。)
また、今後はディープラーニングによる画像認識や物体認識の技術を生かして、スマホカメラを商品にかざすだけで出品できるという販売者向けの機能を追加する予定だという。そして、一部の商品(ノートPCやカメラなど)では、スマホカメラをかざすだけで「メルカリでは平均**円で売れています!」といった推定価格を表示するプロトタイプも開発した。
購入者向けには、「欲しい商品」の写真を撮ることで「類似の出品物」を探せる機能を開発中だという。名前が分からない商品でも写真を撮るだけで検索できるようにすることで、購入機会の損失を減らす狙い。
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